就職のために役立つ資格を紹介！履歴書に書く際のポイントも一緒に解説！
いいね 
就職活動を有利に進めるために、資格取得を検討する人は多くいます。
資格によって就職活動を有利にするには、応募する業界・業種で役立つ資格を予め選んで取得することが重要です。
この記事では、就職に役立つ資格をいくつかピックアップしてご紹介します。履歴書に資格を書く際のポイントも解説しているので、就職活動に向けて資格の取得を検討している方は、当記事を参考にしていただければ幸いです。
就職活動に資格は必要？
資格がないと就職活動が厳しくなるというわけではありませんが、資格を取得しておくことで就職を有利に運ぶことがあります。
もちろん、就職活動では自己PRや志望動機、面接での受け答えなども評価対象になりますが、面接などの僅かな時間である程度の知見を示す材料になり得るのです。
ここでは、就職活動を行うために資格は必要なのか、資格を取得している場合どのように役立つのかを解説していきます。
多くの資格は必須ではない
会社や業種によっては、特定の資格を持っていることが応募条件となる場合がありますが、基本的には資格の有無にかかわらず求人に応募できます。なお、資格不問で求人を打ち出している会社では、資格の有無によって採用選考に影響が生じることは基本的にありません。入社後に資格取得が必要になる会社もありますが、応募する時点で資格を持っているかどうかは問われないことが一般的です。
また、新卒採用の場合は応募者の学歴、将来性などが重視されやすく、資格の有無は重視されないことが普通です。そのため、新卒求人に応募する場合は、資格取得よりも企業研究や自己分析などにリソースを割いたほうが、採用担当者から高く評価されやすいと考えられます。
取得過程も含めてアピールポイントになる
就職活動を理由に資格取得を検討する際は、応募先の業種に特化した資格の取得をおすすめします。例えば、企業の経理部門や会計事務所などに応募する場合、日商簿記検定2級を取得しておくと、業界に対する興味・関心の高さをアピールできます。
また、就職面接のときには取得を検討した動機、資格の勉強を通して苦労したところなどを面接官にアピールすると、その業種に対する熱意をより具体的に伝えられるでしょう。入社後に知識や技術を活かせるよう、応募先の業種に特化した資格を選んで受験することが重要です。
就職に役立つ主な資格
資格取得を検討する段階では、志望業界との関連性、受験資格やスケジュールなどを考慮して資格を選ぶことがポイントになります。仮に志望業界が決まっていない場合は、汎用性が高い資格取得を目指すというのも選択肢のひとつです。ここでは、各業界の就職活動に役立つ資格をピックアップしてご紹介します。
普通自動車運転免許
営業職や介護職など、普通自動車運転免許が必要となる仕事は複数存在します。会社によっては応募条件になっているところもあり、持っていることで応募できる業種の幅が広がる資格のひとつです。履歴書に資格情報を記載するときには、「普通自動車運転免許」もしくは「普通自動車第一種運転免許」とするのが適切な表記方法になります。
なお、会社によっては自動車免許の種類が指定されているので注意が必要です。例えば、応募条件に「要普免（AT限定不可）」と記載されている会社に応募するには、マニュアル車（MT）の普通自動車運転免許を取得する必要があります。
MOS
MOSは「マイクロソフトオフィススペシャリスト」の略で、事務職や営業職といったパソコンを用いる仕事で役立つ資格です。使用するソフトウェアの種類によって資格が分かれており、特に「Word」「Excel」の2種類は多数の業界で役立つ資格になっています。
MOSの資格試験を受験するには、全国一斉試験か随時試験のいずれかに申し込む方法があります。全国一斉試験は毎月1～2回開催されており、MOS公式ホームページから試験申し込みの手続きができます。随時試験は全国約1,700か所の会場で開催されており、任意の試験会場に直接申し込むことで受験が可能です。試験の点数や合否は、試験終了当日に分かるようになっており、合格者には受験から4週間～6週間後に合格認定証が送付されます。
TOEIC
TOEICは英語力を測る検定試験で、求人募集では一定以上の点数を獲得していることが応募条件になっている場合があります。TOEICには複数種類がありますが、求人募集では「TOEIC Listening & Reading TEST」の点数が基準になっていることが一般的です。
応募書類にTOEICの点数を記載する場合、目安として600点以上がプラス要素としてアピールできるスコアです。外資系企業、海外拠点がある企業などは730点以上を目安としているところもあるので、応募先によって目標スコアを決めて受験すると良いでしょう。
ちなみに、TOEICの試験日程は公式ホームページ上で公開されており、試験申し込みを行うにはTOEIC申込サイトへの無料会員登録が必要です。TOEICスコアが記載された認定証は、受験から30日以内に発送されるようになっています。
日商簿記検定
日商簿記検定は簿記に関する技能を測る検定試験で、3級・2級・1級と区分されています。履歴書に記入する場合、2級もしくは1級を取得しているとプラス要素としてアピールできます。経理、事務などの仕事で用いる機会が多く、新卒、中途を問わず役立つ資格のひとつです。
日商簿記検定の試験は年2回から3回の頻度で開催されており、等級、試験の開催場所によって試験の開催頻度が異なります。合格発表は各都道府県の商工会議所で公開されるようになっており、合格発表の約3週間後を目安に合格証書が発行されます。合格発表の具体的な時期に関しては、受験先の商工会議所まで直接お問い合わせください。
基本情報技術者・応用情報技術者
基本情報技術者試験は、IT業界で働くための基本的な知識と技能、実践的な活用能力を測る国家試験です。また、応用情報技術者試験は高度IT人材になるための応用的な知識と技能を測る国家試験で、基本情報技術者試験の1段階上にあたる資格です。
いずれもIT業界で役立つ資格であり、プログラマー、システムエンジニアなどの仕事に就くことを目指している場合に持っていると有利です。
なお、試験は毎年4月と10月に実施されており、合格発表は試験日から約4週間～5週間後です。合格者には合格発表から約2週間後に合格証書が発送されます。
ITパスポート
ITパスポートは、IT技術を利活用するすべての社会人が備えておくべき基礎知識を測る国家試験です。業種を問わず活用する知識が身に付く試験として、大学や高校の授業、社員教育などでITパスポートを活用するところが増えています。
この試験はCBT（Computer Based Testing）方式による受験が実施されており、試験の申し込みをいつでも行えることが特徴です。そのうえ、受験終了時に試験結果が確認できるようになっており、合格者には受験当日から約2か月後に合格証書が送付されます。
社会福祉士
社会福祉士国家試験は、社会福祉士として必要な知識と技能を測る試験です。国家試験に合格すると、厚生労働大臣による登録を受けた社会福祉士としての資格が取得できます。
なお、社会福祉士国家試験には受験資格があり、取得ルートは12種類あります。大学や短大など、学歴や履修した科目などによって受験資格が得られるタイミングは異なるので、詳細に関しては公益財団法人社会福祉振興・試験センターのホームページをご確認ください。
介護福祉士
介護福祉士国家試験は、介護福祉士として必要な知識や技能を測る試験です。国家試験に合格することで介護福祉士の資格を取得できます。受験するには所定の受験資格に該当している必要があるので、詳細に関しては公益財団法人社会福祉振興・試験センターのホームページをご確認ください。
ちなみに、2026年8月までの経過措置として、指定養成施設を卒業することで暫定的に介護福祉士の資格が付与されるというシステムがあります。卒業後5年以内に国家試験合格、もしくは卒業後5年間継続して実務経験を積むことで、正式に介護福祉士の資格を保持できます。
宅地建物取引士
宅地建物取引士（宅建）は、不動産関係の権利や税などに関する実用的な知識を測る国家試験です。不動産業界で大きく役立つ資格であり、有資格者は不動産の売買・賃借代理など、宅建業を運営する会社からの求人需要が見込めます。不動産業界での就職を考えている場合、宅地建物取引士は持っていると有利になる資格のひとつです。
宅地建物取引士の試験は毎年10月の第3日曜日に実施されており、合格発表は原則として11月下旬に実施されます。
ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー（FP）は金融や保険関係の仕事に必要な法律の知識、コンプライアンスなどを測る技能検定試験です。日本FP協会と金融事情財政研究会の2団体が試験を個別に主催しており、実技試験の内容がそれぞれ異なっています。なお、主催者にかかわらず、合格時に取得できる資格は同一です。
ファイナンシャルプランナーの資格は1級から3級までありますが、履歴書に記入する場合は1級または2級を取得していると、就職活動でアピールしやすくなります。2級と3級の試験日程は2団体とも共通しており、試験日程、合格発表日時は各団体のホームページで公開されています。
資格を履歴書に書く際のポイント
資格を履歴書に書く際、資格勉強に時間を割いたことが強みとして伝わるよう、書き方を工夫することがポイントです。
ここでは、資格を履歴書に書くときの基準、注意点についてご紹介します。
勉強中でも記載できる
応募先の業務内容に関連する資格である場合、資格勉強を進めている段階であっても履歴書に記載が可能です。資格の勉強中であることを履歴書に書くときは、「○○試験 合格に向けて勉強中」といったように記載して問題ありません。資格勉強を進めている事実を記すことで、応募先の業種に対する知識・関心などが高いことを採用担当者にアピールしやすくなります。
一定以上のレベルの資格を記載する
複数の資格を持っている方は就職活動の際、資格を履歴書に記載することで知識や技能を応募先にアピールしやすくなります。
ただし、応募資格として必要な資格でない場合や、等級・スコアが低い、取得難易度が低いなどの資格は、履歴書に記載してもアピールポイントにならないことも多いです。ひとつの目安として、TOEICの場合は600点以上、日商簿記検定であれば2級以上が就職活動でプラス評価になりやすい資格となっています。
有効期限を確認する
有効期限が設定されている資格は、更新せずに有効期限が切れると履歴書に記載できなくなります。例えば、普通自動車運転免許は3年から5年、宅地建物取引士は5年が有効期限です。
有効期限が定められていない資格であれば、取得時期にかかわらず履歴書に記載して問題ありません。しかし、資格取得時期が古い場合は知識・技能が維持されているかを面接で問われる可能性もあるため、注意が必要です。応募先の業種との関連性が薄い資格である場合、取得時期が古いものは特筆して記載しなくても問題ないかと思われます。
まとめ
就職活動で資格をアピールポイントにする際には、応募先の業種に関連した資格を取得しておくことが重要になります。資格不問で応募できる求人に関しても、特定の資格を持っていると業界に対する知識・関心をアピールできる場合があります。また、志望業界が定まっていない場合でも、さまざまな業界で通用しやすい資格の取得を目指すことも選択肢のひとつです。就職活動に役立つ資格を取得して、志望企業への合格を目指していきましょう。
